西友(8268)の急騰

今日は「西友(8268)の200円割れあるかも…」と感じて、198円で10,000株を指していました。。(^_^;)

昼休みにケータイ画面で確認したら、10時45分に約定です。

このあとの後場でドラマがありました。といっても観ていたわけではありませんが・・・。

後場に入ると、不気味に下がり続け、13時50分頃、192円の年初来最安値に。
そこからしばらくもみ合って、14時45分の195円から一気に225円まで駆け上がったようです。。＼(・ロ＼)(／ロ・)／

結局、終値は216円。

この急騰のキッカケは、これでしょう。(↓) 同じようにマルエツ(8178)も、14時45分頃から騰がっています。

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※今日の『Yomiuri On-Line』から

米ウォルマート、西友とダイエーの経営統合を提案

　大手スーパー、西友を傘下に抱える米ウォルマート・ストアーズが、ダイエーの筆頭株主の丸紅に対し、西友とダイエーとの経営統合を提案していることが、２０日明らかになった。

　両社の統合が実現すれば、売上高で日本第３位の巨大流通グループが誕生する。

　一方、ダイエーとの提携を模索するイオンは、ダイエーグループのマルエツと資本提携し、傘下の食品スーパーと一体的に経営する方針を丸紅に提示している。ダイエーの提携交渉は、流通業界の大がかりな再編につながる公算が大きくなった。

　ダイエー再建を巡っては筆頭株主の大手商社、丸紅が、１０月中に支援先となる提携相手を選ぶ交渉に入っている。現時点では事実上、ウォルマートとイオンの一騎打ちとなっている。

　関係者によると、ウォルマートは、ダイエーと西友を経営統合した上で、将来は統一ブランドに一本化する計画を示し、協力して一大流通企業を創設するよう呼びかけているという。

　全国に２０９店を持つダイエーと２０２店を持つ西友が統合すれば、合計の売上高は２兆６０００億円を超え、イオン、セブン＆アイ・ホールディングスに次ぐ規模となる。

　一方、イオンは丸紅側に対し、丸紅とダイエーグループが持つ６８．０％（議決権ベース）のマルエツ株の一部を取得する意向を示している。取得株は１０～１５％程度になるとみられる。ダイエーとともに、東京都、埼玉県などに１９４店を持つマルエツとも資本・業務提携し、首都圏の食品スーパーの店舗網を拡充する。

（2006年9月20日14時43分  読売新聞）

ミクシィ(2121)と楽天(4755)

今日はミクシィ(2121)の上場日でした。

公募価格１５５万円に対して、買い殺到のため商い成立せず、気配値が３１５万円のまま終了。時価総額は２２００億円、ＰＥＲは２２４倍です。

ここまでくると、怖くて僕は手が出ません。。(^_^;)

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楽天(4755)はなんとストップ安です。

「９月１日の『週刊新潮ショック』に続いて、今日はなにゆえ？」と思ってしまいました。

テクノバーンによると――、

ＪＰモルガン証券が12日付で機関投資家向けに公表した資料のなかで楽天ＫＣの貸倒引当金のことについて触れてバランスシート上にリスクが存在することを指摘したことが懸念材料視されたとの見方がでている。同証券では業績予想は見直しの必要性を検討しているとしており、アナリストの間で今期の業績の下振れリスクを懸念する向きが拡大してきている。

とのこと。

ＴＢＳの問題をそのままにしていることも影響しているようです。

日経平均と値上がり値下がり銘柄

今日の大引け後の数値は、以下の通りです。

日経平均・・・・・・ 15,750.05   +30.71  (+0.20％)   
日経平均先物・・・・ 15,750.00   +100.00 (+0.64％)      
TOPIX ・・・・・・・・1,583.55   -2.43   (-0.15％)    
JASDAQ平均・・・・・・2,237.86   -14.97  (-0.66％)    
JASDAQ指数・・・・・・・ 91.21   -1.37   (-1.48％)    
マザーズ指数・・・・・1,244.29   -28.29  (-2.22％)
ヘラクレス指数・・・・1,969.73   -49.85  (-2.47％)    

東証１部出来高・・・・17億5,312万株
東証１部売買代金・・・ 2兆2,552億円

東証１部値上がり銘柄・・・406
　　　　値下がり銘柄・・・1200
　　　　変わらず・・・・・95

東証１部騰落レシオ25日・・97.45％

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後場が悪かったですね。。(＠_＠;)

後場は先物が大口の売り注文をあびて急速に値を下げ、つられて日経平均もほぼ一貫して下降線をたどる展開となってしまいました。

結局、30円高にもかかわらず、東証１部値上がり銘柄406に対して、値下がり銘柄1200。はてなマークが５個くらいつきそうな東京市場です。

このような先物に振り回されてしまう不安定な値動きを打破できないものでしょうか・・・。

※日経平均株価の過去３ヶ月の値動き

日本電工(5563) ～不安定な相場～

今日は荒い値動きでしたね。。

ザラ場を注視できない身としては、今日のような相場はストレスが溜まります。

寄付前の外国証券の動向は、売り４５４０万株に対して、買いは２５９０万株。１９５０万株の売り越し。

「朝高の後、少し下げるはず・・・」までは読めても、先物の動向がつかめないのでヘタをすると、「踏み上げ」になってしまいます。
　
「前場のうちに手放そう」という方針で臨み、仕事が少し落ち着いた午前10時13分、利確しました。。(^^)v

日本電工(5563)、498円で5,000株返済買いです。

今日の結果は、プラス99,500円でした。

日本電工(5563)

ここんとこ絶好調な相場を形成している日本電工(5563)です。。(^_^;)

が、今日長い上ビゲをつけました。

後場で機械受注（船舶・電力を除く民需）が前月比１６.７％減少と市場予想を大幅に下回ったことを嫌気して、日経平均と連動する形で下げてしまったようです。

ここまで急に騰がると、チャート分析は役に立たないです。
一目均衡表の雲は下のほうでよじれまくり、ボリンジャーバンドを超えてローソク足が存在しています。

今日は忙しかったので、寄付前にこの日本電工(5563)を519円・5,000株で指値・信用売りです。

昼休み確認すると、約定していました。。(^^ゞ
さて、どうなりますやら。。。

外国人投資家 ―売買のクセは？―

※今日の日経新聞朝刊から――

   日本株に大きな影響を与える外国人投資家。だがその実態や投資行動のクセは意外に知られていない。投資家としての外国人とは何を指すのか、どんなときに日本株を買い、あるいは売るのか。それを理解すれば相場の流れを読むヒントになりそうだ。

  「今日は外国人は売り越しか買い越しか」――｡

  株式市場が始まる前の朝方、市場関係者は外国人動向を読む参考にするため外国証券経由の売買注文（市場推計）を必ずチェックする。

  外国人の動向が、その日の相場の流れを決めるケースも多いからだ。

外国人の日本株の売買代金に占めるシェアは５割を超え、最大の投資主体。過去を振り返っても、外国人の売買と日経平均株価の動きは相関性がある（グラフＡ）。

　典型例は昨年８月の衆院解散と政府・日銀による景気の踊り場脱却宣言をきっかけに始まった上昇。２００５年度に外国人は日本株を１０兆円以上買い越し、この間の日経平均の上昇率は４０％を超えた。

　逆に今年春。世界的な金利上昇懸念から外国人は売りに転じ、日経平均は急落した。影響力の大きさは一目瞭然だ。

　そもそも、投資家としての外国人とは何を指すのか。

  「基本的には日本に居住していない投資家」　（大和総研の壁谷洋和マーケット・アナリスト）だ。

  欧米の年金基金や投信、ヘッジファンド、また産油国のオイルマネーなどは代表例。

ただ日本に住む投資家が外国籍の投信を購入し運用先が日本株なら、それも「外国人の売買」になる。

　収益性を重視    ―売り越し 秋に目立つ―

　次に外国人の売買の特徴をみてみよう。

  一般に、外国人が重視するのは「業績の成長性や安定性」（野村証券の藤田貴一ストラテジスト）だ。左のグラフＢは東証一部銘柄で０５年度の外国人持ち株比率が前年度に比べ増加した順にグループ化したもの。

  上位２０％以内のグループの０５年度経常増益率は平均で１６％と最も高い。外国人は他の国の株式や債券にも分散投資している場合が多い。企業の収益性を重視するのは「国際比較がしやすい」（藤田氏）ためだ。

  原油高などを背景に、日本企業の０６年度業績の当初予想は、総じて慎重な内容が目立った。外国人が春先、失望感から日本株に利益確定の売りを急いだ理由はここにある。

  もう一つ、外国人が気にするのが流動性（売買の活発さ）。一定の流動性がなければ、資金量の大きな外国人が売ろうとすると、自らの売りで株価を下げてしまうことにもなりかねない。海外の投信や年金は「利益を確定したいときに売れないことを最も嫌う傾向がある」（壁谷氏）。

  一般に、流動性が大きな銘柄は時価総額が大きい。表Ｃは今年３月末時点の外国人持ち株比率が多い東証一部の上位２０銘柄。

  中外製薬や日産自動車、富士写真フィルム、キャノン、ソニーなどは５割を超え、時価総額の大きな銘柄が多い。

  こうした銘柄に投資している場合は、外国人動向に特に注意が必要だ。

  １月～３月買い集中

  外国人の売買の季節性も重要。藤田氏によると、外国人の年間の日本株の買越額の三分の一は１月～３月期に集中するという。

  海外は１月から新年度で、年金などから新規の資金が流入するためだ。

  半面、外国人から売りが出やすいのが１０、１１月。

  米国の多くの投信は１０月、ヘッジファンドは１１月が決算期とされる。新光証券の瀬川剛工クイティストラテジストは「１２月までに投資家に分配金を支払う必要があり、換金売りが活発になる」と話す。こうした外国人の需給の変化を読み解くことも重要だ。

  「その国の政策が株価を大きく左右するという意識が根底にある」。独立系資産運用会社ファンドクリエーションの木下晃伸インベストメントアナリストは、外国人の特徴についてこう語る。

  米国では１９８０年代後半の金融破綻危機を政策によって乗り切ってきた経験があるためだ。

  昨年９月、衆院選で自民党が圧勝し、構造改革への期待から外国人の買いに弾みが付いたのは記憶に新しい。

  中長期的な日本株の方向性を占ううえで、外国人は９月の自民党総裁選の結果を慎重に見守っているようだ。

  政治と絡んで、北朝鮮のミサイル発射や中東問題など国際情勢にも神経質に反応する。世界の株式や債券に投資するグローバルファンドなどは、有事の際は安全資産である債券に資金を逃避させる傾向があるという。

  例えば中東情勢が悪化すれば原油価格が高騰する恐れがある。その結果、世界景気に悪影響を及ぼすとの連想が働くためだ。

  日々の外国人の動向を把握するのは、冒頭の外国証券経由の売買注文が便利だ。売りと買い、差し引きの株数が分かる。国内機関投資家も活用している。

  トレーダーズ・アンド・カンパニーのホームページ(http://www.traders.co.jp）などで確認できる。　　　　

（細川倫太郎）